さかなジャパンプロジェクト推進協議会が制定。同協議会は、水産物の消費拡大と魚食文化の普及を目的に設立された団体で、水産庁をはじめとする行政機関、漁業関係者、流通・小売業者、飲食業界、そして多くの賛同企業が一体となって活動を推進しています。
和食の中心となる食材である魚介類を、日本人の食卓にもっと身近に感じてもらうことを目的としています。魚は私たちの生命維持に欠かせないタンパク質、DHA、EPA、カルシウムなどの栄養素を豊富に含む重要な摂取源です。しかし近年、食生活の多様化や調理の手間などから、特に若い世代を中心に魚離れが進行しています。
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また、水産資源は適切な管理のもとで持続可能な資源であり、日本では科学的根拠に基づいた資源管理が行われています。魚を選んで食べることは、SDGsが掲げる「持続可能な消費行動」そのものであり、「さかな×サステナ」というコンセプトのもと、環境に配慮した食生活の実践を呼びかけています。魚食文化を次世代へ継承し、豊かな海の恵みを未来へとつなぐことが、この記念日の大きな使命となっています。
日付は、「3（さ）」と「7（な）」＝“さかな”の語呂合わせ。あわせて、日常的な提案として「3」と「7」の付く日は魚を食べよう、という呼びかけがあり、その象徴として3月7日が記念日になりました。
水産庁は毎月3〜7日を「さかなの日」、特に11月3〜7日を「いいさかなの日」として強化週間に位置付け、年間を通じた水産物の消費拡大に向けた取り組みが展開されています。